投資信託をわかりやすく説明します

投資
リーマンくん
リーマンくん

この前、銀行の窓口で投資信託を勧められたんだけど、投資信託ってよくわからないから教えてほしい。

この記事ではファイナルプランナーであり、投資家でもあるΦナンシャルが投資信託についてわかりやすく説明します。

投資信託とは?

不特定多数の投資家から集めたお金を運用のプロ(信託会社)が、複数の資産(株式や債券など)に分散して投資して、その利益を投資家に分配する金融商品です。

投資信託とは私たち投資家が、お金を預けて運用のプロであるファンドマネジャーを信じて任せるのです。

運用して成功すれば利益となり、失敗すれば損失になるので、投資信託は元本が保証されません。

預金とは違いリスクのある金融商品です。

投資信託の3つのメリット

① 少ない金額で投資ができる

投資信託はコーヒー1杯の値段で投資ができます。

投資信託は1万円から1,000円で買えるものが多く、最近では100円で買えるものもあり、お試し感覚で気軽に始めることができます。

② 運用をプロに任せることができる

投資といえば、一日中パソコンにしがみついて、値動きを監視するイメージを持っている人もいるかもしれません。

しかし投資信託はプロに運用を任せるので、投資の知識やテクニックは必要ありません。

素人でも簡単に始めることができます。

③ 投資信託は既に分散されている

投資信託は複数の資産に分散されています。

「同じカゴに卵を盛るな」という有名な投資の格言があります。

これは、ひとつのカゴに卵(資産)を盛ると落とした時に、全ての卵が割れて資産を失うことから、分散投資を投資の重要な要素とした格言です。

投資信託は様々な種類の資産(株、債券、不動産)や地域(外国資産)に分散された金融商品です。

投資信託の3つのリスク

① 価格変動リスク

投資対象の価格が変動することで、資産の価値が変動する可能性のことです。「価格が下落する」だけがリスクのようですが、「価格の上昇」もリスクとなり、価格が上昇したり、下落したりする「値動きの振れ幅」のことを指します。

② 信用リスク

投資対象の株式、債券などの発行者の倒産や財政難などにより、債務不履行が起こる可能性をいいます。

そういった場合には価格が下落し、最悪倒産すれば投資元本が償還されないという恐れがあります。

③ 為替変動リスク

円と外貨の為替変動により、外貨建て資産の価値が変動するする可能性のことをいいます。

リスクとは不確実なことで、値下がり、値上がりどちらもリスクとなります。

投資信託で発生する手数料

① 購入手数料

投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料のことです。最近はノーロードと言って購入手数料が無料の商品もあります。通常は購入額の0~3%に設定されています。

ネット証券は手数料が安く設定されています。

② 信託報酬

信託報酬は投資信託を保有している間にかかる手数料で、運用管理手数料として委託会社、販売会社、信託銀行それぞれに分配され純資産総額の0.5~2%が相場ですが、長期的にはわずかな差が、運用益に大きく影響しますので、投資信託を選ぶ際は事前に確認しておきます。アクティブファンドなど高いリターンを目指す商品ほど信託報酬が高い傾向にあります。

③ 信託財産留保額

信託財産留保額とは解約手数料のことで、投資信託を売却した時に発生する手数料で、基準価額に対して0.3%ほどの手数料を設定しているものが多く、「換金手数料なし」と無料の商品もあります。

これらの手数料は目論見書で確認することができるので、しっかり確認しておきましょう。

④ 税金

投資信託にかかる税金は、分配金を受け取る時にかかる税金と売買による譲渡益が出た際にかかる税金の2とおりがあります。税金は所得税+住民税+復興特別所得税(2037年まで)合わせて20.315%の税率を譲渡益や分配金の乗じて計算します。

この税金の優遇があるのが、NISAやつみたてNISAと呼ばれるものです。

NISAとは、2014年1月にスタートした、個人投資家のための税制優遇制度です。NISAでは毎年120万円の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となります。(金融庁HPより)

つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です(2018年1月からスタート)。購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られています。(金融庁HPより)

投資信託はどこで買えるの?

投資信託は10年ほど前までは証券会社でしか買うことができませんでしたが、今では銀行や郵便局などの金融機関で買うことができます。

しかし銀行や証券会社の窓口で投資信託を買うことはおススメしません。

なぜ銀行の窓口で買ってはいけないの?

昨年、郵便局の不当な保険契約が社会問題となりましたが、厳しいノルマが原因だったと言われています。

郵便局だけではなく銀行にも厳しいノルマがあります。

手数料が高い商品ほどリスクが高く、ノルマを達成するために銀行員が売りたい商品です。

銀行はあなたを儲けさせるために投資信託を売るのではなく、あなたから儲けることが仕事なのです。

投資信託はネット証券で買うのがベスト

ネット証券は、投資信託の取り合い商品が多く、手数料も安く設定されているものが多いです。

口座開設から買い付けまで、パソコンやスマホ1台でできます。

無理に手数料の高い投資信託商品をススメられることもありません。

口座の開設は無料でできるので、マイナンバーカードと免許証などを準備して、オンラインで口座を開設しておきましょう。

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